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業績が伸びるにつれ、スタッフの単純作業が増え、
残業も増えてモチベーションも低下…でもどう解決していいかわからない。
このようなことはありませんか?

スタッフがイキイキと働くために重要なのは、
労働時間の削減だけではありません。
仕事の内容を「誰でもできる単純作業」から、
「自分で工夫して改善していく仕事」にシフト
させていく必要があります。

【RPAとは?】Robotic Process Automationの略。
デスクワークにおける定型的な作業を、パソコンの中にある
ソフトウェア型のロボットが代行・自動化することです。

スタッフが単純作業から解放され、
生産性を倍増させることができます!

たった1作業で400時間の業務削減
(船井総研グループ)

私たち船井総研のスタッフ部門も、船井総研のバックオフィスとして作業量の増加に関して悩みを抱えていましたが、RPAによってその多くが解決しました。作業によっては、半年で400時間の作業時間の削減に成功しています。

<Berore>

■バックヤード業務人員を70名→40名に絞るも、残業時間が大幅に増加
■育児・介護等による退職、時短等の業務処理力ダウン時への対応が困難
■新しい業務や、業務処理件数そのものが増加し工数がさらに増える
■手作業によるミスが一定ペースで発生する

<After>

■専門性の高い業務へシフトできるようになった。
■繁忙期における業務量が減り、残業代も削減できた
■従業員のワークライフバランスが充実し、組織力が上がり、定着率が向上した

<After>

■専門性の高い業務へシフトできるようになった。
■繁忙期における業務量が減り、残業代も削減できた
■従業員のワークライフバランスが充実し、組織力が上がり、定着率が向上した

なぜ、船井総研グループで業務のRPA化が実現し、
働きやすい環境が実現したのか?それは…

ただRPAを導入するのではなく、
RPA技術者を養成する

世の中には、RPAを活用できるツールがたくさんあります。しかしただ導入するだけでは、本当に自社ならではの業務に合った最適な改善ができないばかりか、今後も発生する様々な業務を効率化できるわけでもありません。自社の課題に合った業務改善をスタッフ自らが行えることで、より企業としての生産性向上に繋がります。またスタッフ自らが工夫したことが成果に繋がることで、効率的な働き方、やりがいの向上にもつながります。

このなかで「3つ以上当てはまる」業務がある企業は、
RPAによる効率化のメリットが大きくあります。

  • 業務が標準化されているもの
  • プロセスに複数人の関わりが求められるもの

  • ヒューマンエラーが起こりやすいもの

  • 人の判断が入らない、一定ルールに従って繰り返すもの

  • Windows標準のアプリやクラウドのアプリを使うもの

  • プロセスに複数人の関わりが求められるもの

導入までのフロー

Step.1
業務を洗い出し、RPA導入対象業務の選定
Step.2
トライアル導入を行うことで、RPA導入可否や必要ライセンス数、ロボット開発適任者を判断
Step.3
RPA開発研修などを受けて開発技術を習得することで、自分たちの手で社内改善が可能に
Step.2
トライアル導入を行うことで、RPA導入可否や必要ライセンス数、ロボット開発適任者を判断

船井総研コーポレートリレーションズの強み

強み1
現場実務経験者による支援

自社のRPA開発をゼロから経験した技術者が親身にサポートいたします。

強み2
社員のスキルアップ

貴社の社員にRPA開発スキルを身に着けていただくことで、社員のキャリアアップに繋げていただくことができます。

強み3
社員の意識改革

RPA導入を通じて、業務全般に対する改善意識が醸成され、業務改善を推進できる人材を育成するサポートをいたします。

強み2
社員のスキルアップ

貴社の社員にRPA開発スキルを身に着けていただくことで、社員のキャリアアップに繋げていただくことができます。

船井総研グループの業務効率化の実績を生かし、
貴社の対象業務の選定から
導入・運用までサポート致します

株式会社船井総研コーポレートリレーションズは、RPAを活用し、
スタッフのライフイベントに合わせた働き方を応援します。

お問合せ・ご相談はこちらから

業務依頼・無料相談を承ります

ご相談は、上ボタンの船井総研コーポレートリレーションズWEBサイトのご相談フォーム、または下記のフリーダイヤルより「RPAの件」とお問い合わせください。(担当:コイダ)

会社概要

会社名
代 表
代表取締役社長 柳楽 仁史 
株 主
株式会社船井総研ホールディングス(100%子会社)
職員数
200名 ※2019年12月末時点
創 業
1970年3月6日
資本金
5,000万円
事業内容
リード獲得・営業効率化のBPO事業
所在地

本社
〒541-0044 大阪市中央区伏見町4-4-10 新伏見町ビル6階

TEL 06-6125-7116(代表) FAX 06-6232-0207

淀屋橋オフィス
〒541-0041 大阪市中央区北浜4-4-10

芝オフィス
〒105-0014 東京都港区芝3-4-11 芝シティビル6階

TEL 03-6436-3883(代表) FAX 03-3452-3601

丸の内オフィス
〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル21階

HP
創 業
1970年3月6日

Corporate Relations
【コーポレート・リレーションズ】

~会社名の由来~

「Relation = 繋がり・関係性」
顧客とのリレーション(繋がり)を支援するという意味

また、船井総研グループ各社を繋ぐという意味も込めて
「“その先”にいる誰かのために」
お客様や仲間の喜びを通じて自らの士気を高められる

「一流のプロ集団」たることを志します。